TODの実践と世界への発信

TOD（Transit Oriented Development）とは、車に頼らず、公共交通機関の利用を前提に組み立てられた都市開発もしくは沿線開発のことです。100年以上にわたって鉄道建設を基軸に国土と都市を発展させてきた日本では、至極当たり前の都市の姿です。その結果、例えば東京都区部における公共交通機関と徒歩・自転車の交通分担率の合計は、ほぼ90％に達するという世界でも驚異的な数値となっています。特に近年では、地下空間を有効活用しながら駅周辺の開発密度を高め、車や歩行者ネットワークの充実を図ることで、さらに環境負荷を抑えながら、高い効率性と安全性、シンボル性を兼ね備えた駅拠点づくりが進められており、私たちも数多くのプロジェクトに関わってきています。

たとえば現在、渋谷では駅・鉄道そのものの改良と、交通広場などの基盤施設整備、駅隣接地区の複数の都市再開発を同時に進めるプロジェクトが進行しています。渋谷ヒカリエはその最初の再開発プロジェクトとして、複数の駅と谷地形である渋谷のまちをさまざまなレベルでつなぐ公共空間のコネクター「アーバンコア」を整備するとともに、渋谷の新しい文化・娯楽・商業の新拠点を形成しています。そのほか地下鉄駅との直結により利便性と象徴性を高めた泉ガーデンプロジェクト、駅と交通広場、建築物を多層化した新横浜キュービックプラザなど様々なTOD型プロジェクトを実践しています。

さて目を世界に転じると、TODは世界の新興国において非常にホットな話題です。慢性的な交通渋滞に悩む中国、東南アジア、インド、中東、ロシア、南米などの各都市が、車中心社会から公共交通中心の社会への脱却を目指し始めています。各国とも都市部での公共交通網建設とそれに沿ったTOD型都市づくりを政策の第一課題の一つに掲げ、公共交通の先進国から知恵を学ぼうとしています。鉄道と都市の一体整備、一体運用という面で、世界で類を見ない発展を遂げた日本のTODに関する知恵や技術を、私たちはまずはプランニング＆デザインという切り口で、中国を手始めに幅広く発信し始めています。

ところが、日本型のTODプロジェクトをそのまま輸出できるかというと、ことはそう簡単ではありません。なぜなら前提とする社会構造が必ずしも日本とは一致しないからです。日本では、国土が狭く道路を作る空間が取れない、地価が高く土地（空間）の有効利用が必須、高密度居住が許容される、気候が比較的穏やかで歩きやすい、格差が少なく公共交通機関の治安が良い、という特殊事情がTOD発展の必然性を生んできました。ところがこれらは海外では必ずしも当てはまりません。わかりやすい例でいうと、たとえば日本では駅と都市開発を積極的に地下でつなげようとしますが、海外ではそうでもありません。開発にとって「治安の悪い」駅はつなぎたくない対象だからです。

そのような事情がありながらも、やはり渋滞解消と効率的な経済発展のためにはTODが必須というジレンマを抱えていることを理解して、現在私たちは日本型TODのプランニングとデザインを活用した海外プロジェクトを進めています。その際には、単にハードの計画だけでなくソフトと一体であることも重要です。たとえば歩行者ITS（Informational Traffic System）のようなTODをより快適にするシステムや、駅周辺再開発において様々な利害関係者の調整を行うための、法制度や体制の在り方なども提案しています。今後これらを総合的にパッケージで輸出できるよう貢献していきたいと考えています。