新型コロナウイルスによりもたらされる新しい社会に向けて
～ネットワークハブとしての駅まち一体開発～

　働く場所の選択肢は大きく増え、住宅から都心のオフィスへの一方向の移動だけでなく、複数のワークプレイスや交流の場を、その日の目的に応じて選択するライフスタイルへ移行していくと考えられます。ある日は在宅、自宅近くのワークプレイス、都心のオフィス、打ち合わせ後にはその近くのワークプレイスといったように、移動はこれまでの集中型から分散型へ移行していくでしょう。

　東京をはじめ、ロンドン、ニューヨーク、パリ、上海など、世界の大都市には地下鉄ネットワークが張り巡らされています。東京を例に挙げると、東京メトロだけでも9路線、約195㎞にも上ります。地下鉄駅は世界の都市に網の目のように張り巡らされており、コロナウィルス後の都市の分散型社会を支えるインフラとしては最適であると考えます。これからの都市、移動を考えるうえで、世界の都市に張り巡らされている地下鉄駅のネットワークを、新しい生活スタイルにどのように適合させていくかが重要になります。

　東京メトロは、改札口を出て乗り換える必要がある場合の乗り換え制限時間を30分から60分に延長するとともに、地下でつながっていない銀座と銀座一丁目駅の間を乗り換えが可能な駅としました。これからは、乗り換えの間に街歩きを楽しむということも生まれるかもしれません。世界の都市の都心部には、このような歩ける距離に複数の駅がある場所が数多くあります。一つ一つの駅がまちと一体化した駅まち空間を作ることは、これまでも取り組まれてきましたが、複数の駅間を結ぶ歩行者空間を拡充することにより、ウォーカブルで多様な都市活動が育まれるネットワークハブとしての駅まち一体空間が生まれます。駅から、バス、シェアカー、シェアサイクルなどパーソナルな交通手段に接続していくことで、多様なアクティビティ、場所にスムーズにアクセスすることができるようになります。駅まち一体のエリアには、広場や商業施設、ワークプレイス、エンターテイメントなどの多様な機能が連なる空間となることが期待されます。そのためには、街路空間を車道から歩行者や他のモビリティの空間へと転換していくことも必要です。新たに生まれた空間はエリアマネージメントによって、地域にとっての貴重な賑わい空間として活用することができます。街路空間を含めてエリア全体が賑わいを生み出す空間となることで、今後価値が高まると思われるリアルなコミュニケーションを支えるインフラとなります。
　これらのウォーカブルなエリア戦略は、鉄道事業者だけでは実現できないため、自治体、周辺事業者と連携したエリアのビジョンづくりが重要になります。

　より積極的な対応としては、より開放性の高い駅空間づくりが重要になります。自然の光が豊かにあふれる、自然の風の流れが感じられる駅が増えていくことで、移動における快適性が高まるだけでなく、安全性の確保にもつながります。
　出入口のわかりやすさや、地上とつながる空間の拡充も必要になりますが、これらの取組みは、新型コロナウィルス対策にとってだけでなく、災害時のBCP対策にとっても重要な取組みです。

　都市におけるリアルなコミュニケーションの価値は、変わらず高いものになると考えます。ネットワークハブとしての駅まち一体開発が、これらのコミュニケーションを支えるインフラとなることで、これまで以上に多様な選択が可能になるとともに、快適性と安全性の両立を高める取組みが広がっていくことでしょう。（2020年7月10日）

トップ画像： 地下鉄京橋駅・東京スクエアガーデン：©フォワードストローク

※「Beyond Covid-19 社会・都市・建築」は連載です。今後は、建築家、プランナー、エンジニア、コンサルタント等が各専門の立場でビジョンを定期的に発信していきます。