Smart City

スマートエネルギーは、電力会社から供給される商用電源と、需要家側に分散設置された『創エネルギー』と『自律エネルギー』、需要家が取り組む『省エネルギー』を組み合わせミックスエネルギーで構成されている。 創エネルギーは、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、地中熱利用などの未利用エネルギーや再生可能エネルギーである。自律エネルギーは、都市ガスなどを利用したコ・ジェネレーションである。省エネルギーは、光、風、雨、熱、土、緑などの自然を積極的に活用したパッシブデザインと言える。スマートエネルギーは、これらのエネルギーを街全体で最適に効率よく利用するための、エネルギー新時代の枠組みである。
この枠組みを活用して、省エネルギーやCO2低減化を行うと同時に、供給側と需要家の需給を予測し、デマンド制御を行い、街全体のエネルギー需給を最適にするようなCEMS（Community Energy Management System）が導入されるようになった。また地震や台風などの自然災害による大規模な停電の脅威を身近に感じるようになり、停電時にも最低限の生活や業務を継続できる機能を持つことが、スマートエネルギーに求められるようになっている。

スマートグリッドは、スマートエネルギーの重要なテーマの一つである。ある一定規模以上の建物には、建物ごとに非常用の発電機や蓄電池などを設置しているが、スマートグリッドは、電力逼迫時や地域停電時に個々に設置されている非常電源の一部を相互に建物間で電力融通できる仕組みを備えるため、街全体の人々に対して最低限の生活環境を提供できる。
例えば、商業施設やオフィスビルで所有している非常用電源の一部を、地域停電時に集合住宅のエレベーターや集会場に供給できれば、街全体の安心・安全性や利便性が向上する。バックアップエネルギーの確保が、自助、共助、公助を志向したコミュニティの形成や、街全体のコミュニケーションの活性化へと発展していくことも期待できる。
スマートシティには、電力供給に関する要素のほかに公共交通における環境負荷低減も大切な要素の一つである。その対策として、レンタルサイクル、シェアカー、次世代型路面電車LRT（Light Rail Transit）、駅を中心とした開発TOD（Transit Oriented Development）など都市のコンパクト化や環境に優しい提案が実行されている。

　Smart Gridはその省エネルギー性に着目されがちだが、多様な電源インフラを持つビル同士がネットワークを構築しているため、発災時に相互にバックアップすることが可能となる。（顔 珂）

　東日本大震災以降、電力は「有限」であることを社会が再認識した。この「有限」である電力を効率的に活用するため、ビル同士での「ゆずりあい」が必須であり、その調整役がアグリゲータである。（加藤元紀、中村公洋）

　2020年にはネガワット取引が活性化しそうな状況になっている。我々が設計する需要家の設備においてもアグリゲータとネガワット契約ができるような節電・創電対策（太陽光発電、CGS、蓄電池、蓄熱）の導入検討が必要になってくる。（小林 護）

　水素社会の市場規模は今後の拡大が予測されている。それに伴い、熱や水素、直流電源による新たなGridが構築される可能性がある。CO2フリーで生成された水素をFCVや燃料電池などで活用すると都市は低炭素化される。排熱はビルや地域冷暖房熱源に活用される。（伊藤浩士）
>伊藤浩士

　FIT（固定価格買取制度）により、再生可能エネルギーの設備導入量は急速に増大しつつある。需給バランスが懸念される地域もあるが、現状では日本列島規模での大規模な電力融通は制約がある。スマートエネルギーネットワークによるエネルギーの地産地消は、系統安定化に少なからず寄与する。（中澤和夫）

　大規模ビルに設置された大型非常用発電機が周辺ビルへ非常電源を供給できるようなネットワークを構築できると、地域としての電源信頼性を高めることができる。（谷口洋平）

　個人の資産を有効にシェアし、都市の利便性を高める「シェアリングエコノミー」の考え方がある。貸主は遊休資産から収入を得て、借主は所有せず利用できる。（田中宏明）

このIdeasは、設備設計グループに所属する約200人のメンバーひとりひとりが、毎年1年をかけてアイデアを提案する活動「ID200」の中から生まれたものです。